ビジネスを行っていると、無限に「やる」「やらない」の意思決定を行うことになります。
何を行い、何を行わないかは、永遠のテーマと言えますが、原理原則は「費用対効果」で判断することです。
「いくら使うと、いくら返ってくるか」が費用対効果です。
たとえば10万円分のお金や人件費を費やし、いくらリターンが返ってくるか。
10万円のリターンでトントン。
8万円のリターンでは赤字。
30万円のリターンであれば3倍の費用対効果になります。
基本的にビジネスでは、最低限3~5倍のリターンが求められます。
それ以下のリターンの場合、自分達のサービスが世の中に求められていない、もしくは既に数多くの他社がサービス提供しており自分達でやる意味がない、と言えます。
費用対効果がトントン以下であった場合、持続性はなくなります。
またリターンまでの期間が半年以上かかると、リスクはどんどん大きくなっていきます
1年以上リターンまでかかるのであれば、多くの企業はそのリスクに耐えられないでしょう。
費用対効果が高いことからやる
人やお金といったリソースは、驚くほど限られています。
やりたいと思っていること、やった方がいいことの1/100も出来ません。
それでは、限られたリソースの中で何から行えばいいのでしょうか？
一つの答えは、費用対効果が高いことからやる、ということです。
小さいリソースで大きなリターンを見込めることからやっていくのです。
小さいリソースで大きなリターンを見込めることからやっていくことで、素早く大きなリターンを獲得し続けることができ、事業全体として力強く成長することが出来ます。
最高の費用対効果は、やらないですむこと
私が起業した当時、投資家から言われて非常に印象的だった一言があります。
「最高のプロダクト開発計画とは、開発以外でまかなえることは別の方法でやりくりし、なるべく開発しないですむように工夫することだよ」
このアドバイスは、開発以外にも当てはまります。
やらないですむように工夫することが、最高の費用対効果を産むのです。
部分最適の罠にかからない
費用対効果を考えるようになると、ついつい部分最適になりがちです。
たとえば広告でいうと、「A」というメディアに広告を出すことで大きな費用対効果を見込めるものとします。
しかし「A」の広告枠は限られており、毎月100万しか広告を出すことが出来ません。
使える広告費はもっとあるのですが、他のメディアに広告を出すと費用対効果は少し下がってしまいます。
ここで「A」以外に広告を出さない、という意思決定はビジネス上、正しいでしょうか。
費用対効果という点では、一見正しいように見えます。
しかし利益を最大限まで伸ばすことを考えると、多少費用対効果が悪くなったとしても、他のメディアへの広告出稿を模索するべきです。
1つの施策は、特定のKPIだけにフォーカスを当てるケースが多いものです。
特定のKPIだけを上げることに集中した結果、他のKPIが下がったり、事業全体の利益が下がったりします。
施策を行う際は「この施策によって事業全体の利益がどのくらい上がるのか、下がるのか」という視点でチェックすることが求められます。
